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高齢者は肺炎を予防しましょう。「肺炎が高齢者の暮らしに与える影響」からみえる。
2026-07-04
注目重要
肺炎が高齢者の暮らしに与える影響
「高齢者の肺炎予防」について 高山義浩(沖縄県立中部病院)
導入でご紹介したデータがこちらの図。昨年度、当院に肺炎または誤嚥性肺炎で入院された65歳以上の735人について、入院経路ごとに退院先と30日以内再入院率を集計しました。単施設のデータではありますが、肺炎が高齢者の暮らしに与える影響を考えるうえで示唆的な結果です。
まず、自宅から入院された方を見ますと、そのまま自宅へ退院できたのは64.4%でした。逆に言えば、3人に1人以上は自宅へ戻ることができていません。さらに要介護3以上に限ると、自宅退院は43.3%まで低下しており、半数以上が自宅以外への退院となっています。
次に、もともと病院に入院していた方が肺炎を契機に当院へ転院してきた場合、58.7%が再び病院へ転院しています。これを機会に施設入所される方も18.7%おられました。注目すべきは再入院率で、実に17.3%が30日以内に当院に戻ってこられます。つまり、体力を落としながら転院を繰り返すという、負のスパイラルに陥っている可能性があります。
最後に、高齢者施設から入院された方です。この群では、施設へ戻られる方が最も多い一方で、病院への転院も少なくありません。また、残念ながら、死亡退院は9.4%で、約1割が入院中にお亡くなりになります。
高齢者の肺炎は、「病院に行けば元どおりに治る病気」とは限りません。命に関わるだけでなく、肺炎発症と入院をきっかけにフレイルが進み、これまでの生活の場に戻れなくなることがあります。つまり肺炎は、高齢者にとって「自宅生活の終わり」を意味するターニングポイントになり得る疾患です。だからこそ、治療だけでなく、在宅や施設での予防を重視する必要があります。
講演では、在宅や施設でできる発熱時のケア、乾燥を防ぐ工夫、痰をため込まないこと、口腔ケアや食事姿勢など、日々の暮らしの中でできる肺炎予防を整理しました。あわせて、肺炎球菌ワクチンやインフルエンザワクチンの役割についても紹介しました。
高齢者にとって肺炎予防の積み重ねは、命を守るだけでなく、暮らしを守り続けることでもあります。
導入でご紹介したデータがこちらの図。昨年度、当院に肺炎または誤嚥性肺炎で入院された65歳以上の735人について、入院経路ごとに退院先と30日以内再入院率を集計しました。単施設のデータではありますが、肺炎が高齢者の暮らしに与える影響を考えるうえで示唆的な結果です。
まず、自宅から入院された方を見ますと、そのまま自宅へ退院できたのは64.4%でした。逆に言えば、3人に1人以上は自宅へ戻ることができていません。さらに要介護3以上に限ると、自宅退院は43.3%まで低下しており、半数以上が自宅以外への退院となっています。
次に、もともと病院に入院していた方が肺炎を契機に当院へ転院してきた場合、58.7%が再び病院へ転院しています。これを機会に施設入所される方も18.7%おられました。注目すべきは再入院率で、実に17.3%が30日以内に当院に戻ってこられます。つまり、体力を落としながら転院を繰り返すという、負のスパイラルに陥っている可能性があります。
最後に、高齢者施設から入院された方です。この群では、施設へ戻られる方が最も多い一方で、病院への転院も少なくありません。また、残念ながら、死亡退院は9.4%で、約1割が入院中にお亡くなりになります。
高齢者の肺炎は、「病院に行けば元どおりに治る病気」とは限りません。命に関わるだけでなく、肺炎発症と入院をきっかけにフレイルが進み、これまでの生活の場に戻れなくなることがあります。つまり肺炎は、高齢者にとって「自宅生活の終わり」を意味するターニングポイントになり得る疾患です。だからこそ、治療だけでなく、在宅や施設での予防を重視する必要があります。
講演では、在宅や施設でできる発熱時のケア、乾燥を防ぐ工夫、痰をため込まないこと、口腔ケアや食事姿勢など、日々の暮らしの中でできる肺炎予防を整理しました。あわせて、肺炎球菌ワクチンやインフルエンザワクチンの役割についても紹介しました。
高齢者にとって肺炎予防の積み重ねは、命を守るだけでなく、暮らしを守り続けることでもあります。
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コメント
T先生:老健にいると感じるのは、自宅に「帰れない」のは本人のADL低下だけではなく、「これまで家族がケアしてきたけど、これを期に家族はもう介護したくない」ご家族も少なくないのでは、と思います。もちろんそれを非難したいとかではないです。
高山:まぁ、入院というタイミングでの「手切れ」は、
関係者の多くの人が傷つかない・合理的な説明ができる良いタイミングなんだと思います。
実に日本的だなとは思います。
まぁ、そもそも家族の身体介護は家族の義務ではないですよね、
法的にも(経済的な扶養義務は一部法的にはあるとはいえてしまうようには思いますが、世帯分離をかければ回避もできると思います)。
参考:令和7年の死者数と主な死因(14位の自殺まで)
参考:令和7年の死者数と主な死因(14位の自殺まで)

