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【図】日本国内データを用いて算出した認知症発症に関連する14個の危険因子に関する寄与割合

日本の認知症の約9%は、理論的に予防可能であることが、日本の公的データを用いた解析から明らかになった。
特に影響が大きい危険因子は、難聴、運動不足、高LDLコレステロールで、いずれも対策によって改善が期待できる。
危険因子を一律に10%低減できた場合、将来的に約20万人以上の認知症を予防できる可能性が示された。
本成果は、今後の認知症予防政策や健康施策の立案に活用できる科学的根拠として期待される。

①教育歴の低さ、②難聴、③高LDLコレステロール血症、④うつ、⑤外傷性脳損傷、⑥運動不足、⑦喫煙、⑧糖尿病、⑨高血圧、⑩肥満、⑪過剰な飲酒、⑫社会的孤立、⑬大気汚染への曝露、⑭視力低下

日本における最大の危険因子が「難聴(6.7%)」であり、次いで「運動不足(6.0%)」、「高LDLコレステロール(4.5%)」であることを特定。これらを含む14の要因を一律に10%低減させるだけで、将来的に20万人以上の発症を抑制できる可能性が示されました。本研究成果は、2026年1月12日8:30(日本時間)に国際的医学誌「The Lancet Regional Health - Western Pacific」へ掲載されました。

DOI: https://doi.org/10.1016/j.lanwpc.2025.101792

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12の危険因子を意識した認知症予防@世界アルツハイマー月間（下畑享良）
若年死亡率の低下に伴い，認知症を含む高齢者の数は増加しています．しかし，教育，栄養，ヘルスケア，ライフスタイルの変化などの改善により，多くの国で認知症の年齢別発症率は低下しています．そして９月は「世界アルツハイマー月間」，世界各地でいろいろな取組みが行われています．Lancet誌でも認知症の予防・介入・ケアに関する提言を行っています．2017年には認知症の9つの危険因子として「教育不足，高血圧，聴覚障害，喫煙，肥満，うつ病，運動不足，糖尿病，社会的接触の少なさ」をエビデンスとともに紹介していましたが，今回，危険因子をさらに3つ追加しました．それは「過度のアルコール消費，外傷性脳損傷，大気汚染」です．論文ではメタ解析とともに，認知症予防の12の危険因子に対する人生のステージごとの取り組みモデル（図）を提示しています．これらの危険因子の予防に取り組むと，世界の認知症の約40％は修正可能とのことです．具体的には，以下の取り組みにより認知症を予防または遅らせることが可能と述べています．頑張らねばなりませんね．
１）40歳前後から中年期に収縮期血圧130mmHg以下の維持を目指す（高血圧症の降圧治療は認知症の予防に有効な唯一の薬）．
２）難聴に対しては補聴器の使用を奨励し，過度の騒音曝露から耳を保護し難聴を軽減する．
３）大気汚染や副流煙を減らす．
４）頭部の怪我を防ぐ．
５）週21単位以上の飲酒は避ける．
６）途中からでも認知症のリスクを減らすことができるので禁煙する．
７）すべての子どもたちに初等・中等教育を提供する．
８）肥満と糖尿病を防止・治療する．
９）中年期以降の身体活動を維持する．
Lancet. 2020 Aug 8;396(10248):413-446（doi.org/10.1016/S0140-6736(20)30367-6.）

・認知症のリスク要因の推計については、英医学誌ランセットの委員会が2024年に研究報告を公表している。14のリスク要因をとりのぞけば、世界の認知症の45%を予防、または進行を遅らせる可能性がある。

・世界に比べて予防できるリスクが-6.1なのは、日本が長寿社会であることのあらわれと考えます。

・2024年のランセットの委員会の報告と比べると、難聴では大きな差はなかったが、運動不足は国内のほうが影響が大きかった。＜日本人の運動不足vs.途上国の長距離歩行＞

・高LDLコレステロールの影響が小さかったことについては、日本人は欧米人よりもLDLコレステロールの値が低いためと考えられる。

・若年期の教育不測によるリスクが圧倒的に低いのは、世界に比べ日本は教育が充実していることのあらわれと考えることもできます。昨今の 教育批判をもとに、日本の教育を不当におとしめてはならないと考えます。

・教育の不足の-3.5、頭部外傷の-2.2、社会的孤立の-1.5、未治療の視力低下-1.4など、これらは日本の医療や社会のレベルの高さを反映していると考えます。日本人が自分たちの社会に対し自信不足になる必要はないと考えます。